この地で作られる「今治タオル」の赤と青と白のブランドロゴを目にしたことのある人も多いだろう。肌触りの良さ、高い吸水性、織り方や色柄のバリエーションの豊富さなどを特徴とする今治タオルは、高品質、高機能なタオルとして国内外で注目を集めている。これまでタオルの産地や品質などを深く考えたことのある消費者はそれほど多くなかっただろうが、今治タオルブランドの普及によってタオルそのものへの見方が変わりつつある。

　実際、今治タオルは販売好調を追い風に生産量が急拡大。現在の年間生産量はおよそ1万4000トンで、底を打った2009年と比べて約49％も増えているのだ。「このままでは現在の製造機器の生産能力を超えてしまう」（今治タオル工業組合・近藤聖司理事長）といった嬉しい悲鳴が出るほどに今治タオルは売れ続けている。

　2013年度には売上高6億円を突破し、個人顧客にとどまらず、客室用アイテムとして導入する「ザ・リッツカールトン京都」をはじめ、ホテルや旅館などの法人顧客も多数抱えるようになったのである。

　今や地方ブランディングの成功事例として脚光を浴びる今治タオルだが、ここまでの道は決して順風満帆ではなかった。かつては産業消滅の危機に直面し、国に対してセーフガード（特定品目の輸入急増による損害を回避するための関税の賦課または輸入数量制限を行うもの）の発動要請をするほどまでに至ったのである。

　今治タオルの歴史は古く、1894年に実業家の阿部平助氏が改造織り機4台を用いてタオルの製造を始めたのが最初とされる。元々、今治は江戸時代から綿織物業が盛んだったことや、瀬戸内海の交通の要所としてヒト・モノ・カネが行き来するような場所だったことから、すぐにタオルは造船とともに今治の主要産業に成長した。

　泉州（大阪）、三重とともに日本有数のタオル産地として長らく発展を続けてきたが、1990年代初頭のバブル景気崩壊をきっかけに国内のタオル産業は一気に冷え込む。理由は中国を筆頭とする外国産の安い製品が日本に大量に輸入されるようになったからだ。これによってタオルだけでなく日本の繊維産業は壊滅的なダメージを受ける。今治タオルの生産量も1991年の5万456トンをピークに激減の一途をたどり、2001年には半分以下の2万3398トンにまで大きく落ち込んだ。

　危機感を募らせた国内タオル業界は2001年、経済産業省に対して中国産のタオル製品に対する繊維セーフガード発動を要請したが、期待もむなしく2004年に政府の調査は打ち切られ、認可は下りなかった。

　また、今治タオル工業組合（当時は四国タオル工業組合）では2003年に今治市の補助金2億円などを投じて、東京・銀座に今治タオル専門店をオープンした。しかしながら、補助金の終了とともにわずか3年で閉店となった。「国や自治体はSPA（製造小売業）を推奨したわけですが、ノウハウなどはなく、当然うまくいきませんでした。ブランディングというような考えも当時はありませんでした」と近藤氏は振り返る。

　今治タオルの再興に向けて「もはや打つ手なし」と思われたが、地元関係者たちは諦めなかった。100年以上も今治の地で受け継がれてきたこの産業をなくすわけにはいかないからである。しかしその思いとは裏腹に、今治タオルの生産量は右肩下がりを続け、企業数や従業員数の減少にも歯止めが効かない状態となっていた。そんな折、中小企業庁が手掛ける「JAPANブランド育成支援事業」に今治タオルが採択されたのである。2006年のことだった。

　JAPANブランド育成支援事業とは、地域の特産品や技術の魅力をさらに高めて、世界に通用するブランド力の確立を目指す取り組みを支援するものである。「今治ブランドの確立」を合言葉に、工業組合に加えて今治商工会議所、今治市が一丸となり、「今治タオルプロジェクト」がスタートした。

　ただし、肝心な問題が1つあった。地元にはブランディングに長けた人材がいなかったのだ。そこで外部から招へいすべく白羽の矢が立ったのが、クリエイティブディレクターの佐藤可士和氏である。

　すぐさま関係者は佐藤氏の元へ押し掛けるように訪問、本人に今治タオルのブランディングをお願いしたいと直談判した。一通り話を聞いた佐藤氏だったが、そのときは引き受けるつもりはあまりなく、ましてや今治タオルの存在もよく知らなかったという。

　ところが、である。お土産にともらった今治タオルを使った瞬間、佐藤氏は衝撃を受けた。肌触りといい、吸水力といい、今まで使っていたタオルは何だったのかというほど、使い心地がまるで違ったのだという。こんな優れたコンテンツがあるなら、きっとうまくブランディングできるはず――佐藤氏はプロジェクトにかかわることを決めたのだ。

　佐藤氏も加わった今治タオルプロジェクトがまず取り組んだのが、ブランドマークとロゴの構築、独自の今治タオル認定基準の策定、そしてタオルソムリエ資格認定制度の導入検討だ。

　ブランドマークのモチーフにしたのは今治の恵まれた自然で、白は「空に浮かぶ雲」と「タオルのやさしさ・清潔感」、青は「波光煌めく海」と「豊かな水」、赤は「昇りゆく太陽」と「産地の活力」を表現した。また、マークの形が今治（Imabari）の頭文字である「i」となっている。

　独自の認定基準は今治タオルのブランド価値と品質を守るべく設けられた。具体的には、タオルの吸水力や色あせにくさ、変形しにくさなどさまざまな試験項目を設け、それをクリアした製品だけが今治タオルの認定を受けられるようにした。代表的な試験項目の1つが「5秒ルール」である。これは吸水性を保証するためにタオル片を水に浮かべて5秒以内に沈むかをテストするものだ。

　今治タオルと認定された製品にはどのメーカーであっても等しくブランドマークのタグやネームを付けることで、消費者が一目ですぐに今治タオルだと認知できるようにした。

　タオルソムリエとは、世界初のタオルに関する資格認定制度で、主に百貨店、ショップなど小売業の営業や広報担当者をタオルアドバイザーとして育成するのを目的としている。この制度は2007年に実施が始まり、現在までに約2600人がタオルソムリエの認定を受けている。

　こうしてスタートした今治タオルプロジェクトだったが、最初は基盤作りであったためにいきなり売り上げが伸びるわけではなく、工業組合の中にはこのプロジェクトに半信半疑だったメンバーも少なからずいたという。当時は代表理事ではなかった近藤氏も実はその一人だった。

　「正直難しいだろうと思っていたのが本音。反対者はいなかったけれども、様子見している人は多かったです。これまで先輩たちもブランド作りなどいろいろとやってきたけど、うまくいかなかったわけですから」（近藤氏）

　また、工業組合に所属する各メーカーもこれまではライバル同士で、必ずしも良い関係性という会社ばかりではない。それを全員で仲良く今治タオルブランドの同じネームを使いましょうということにも抵抗があったのは事実だ。